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ヒトの大便からもマイクロプラスチック [環境]

日本周辺の海はホットスポット。
日本の周辺海域を漂う海洋プラスチックは、北太平洋の16倍、世界の海の27倍と多く、
マイクロプラスチックのホットスポットだと言われている。

生態系に影響を与え、マイクロプラスチックの食物連鎖はここまできている。
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9割の食塩からマイクロプラスチックを検出

「マイクロプラスチック」は海産物ととも
に食べてしまっている可能性がきわめて高く生態系に脅威を与えている。

という記事を紹介したが、海産物の次は9割の食塩から検出され、海洋の汚染度合いを
見せつけている記事がある。海産物経由で摂取したマイクロプラスチックと強い相関。
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食物連鎖に影響 マイクロプラスチック

想定されていなかったマイクロプラスチックの新たな汚染経路としての
食物連鎖、蚊の幼虫であるが、人間の生態系に別の経路で可なりの量で入リ込む
可能性も示唆してることになる。

直ちに影響はないと言ってる内に、低線量被爆と同じように静かに人体を蝕み健康に
深刻な影響を与えることになる。

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2018年10月28日
ヒトの大便からも微小プラスチック 日ロ欧州8カ国で調査 マグロやエビからも

レジ袋やペットボトルなどのプラスチックごみが海を汚し、生態系に影響を与える被害
が世界規模で問題視されるなか、オーストリアの研究チームは、日本やロシア、オース
トリアなど8カ国の参加者で調べたところ、全員の便から微小なプラスチックが検出され
たと発表した。

これはウィーンで今月20日から24日にかけて開催された「欧州消化器病週間(UEG Week)
」の席上で、ウィーン大学医学部のフィリップ・シュワブル(Philipp Schwabl)医学博
士らが発表したもの。

チームは、日本、ロシア、オーストリア、英国、ポーランド、オランダ、イタリア、
フィンランドから参加した8人を対象に、1週間に摂取した食事を日記につけてもらった
うえ、大便を提出させたところ、全員の便から「マイクロプラスチック」と呼ばれる
5ミリ以下の微細なプラスチックが検出された。
実験参加者全員の便で検出

発見されたプラスチックは全部で9種類。このうち、最も多いのは「ポリプロピレン
(PP)」と「ポリエチレンテレフタラート(PET)」で、サイズは0.05〜0.5ミリ。
10グラムあたりの便から平均して20個のマイクロプラスチックが見つかったという。

調査を行った1週間、参加者全員がプラスチックで包装された食品やペットボトルの飲み
物を摂取していたほか、6人は魚介類を食べていたという。

シュワルブ博士は「動物実験では既に腸内からたくさんのプラスチック粒子が検出され
ている。極小の粒子が血管やリンパ腺に入り込むと、最終的には肝臓に達する可能性が
ある」として、人間の健康にどんな影響を及ぼすかについては、今後さらに研究を重ね
る必要性があると話している。


日本周辺の海はホットスポット

環境省によると、世界のプラスチックの生産量は、1964年から2014年までの50年間で、
1500万トンから3億1100万トンと20倍以上に急増しており、今後20年間でさらに倍増す
ると予想されている。このうち、毎年少なくとも800万トン分のプラスチックごみが
海洋に流出しており、海洋プラスチックの量は、2050年までに魚の量を上回る計算だ。

一方で、プラスチック容器のリサイクルは14%にとどまっていることから、自然界への
流出を防ぐ対策の強化が急務だとされている。とりわけ、日本の周辺海域を漂う海洋
プラスチックは、北太平洋の16倍、世界の海の27倍と多く、マイクロプラスチックの
ホットスポットだと言われている。

マイクロプラスチックはいったん海に流出すると、魚介類の体に取り込まれるため、
これまでにもマグロやエビ、ロブスターなどから微量のプラスチックが検出されたとい
う研究報告がある。

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日本人の海外移住略史に見る今日 [社会]

明治維新とともに始まったという日本人の海外渡航であるが
農業形態や経済構造が変わっていくなかで、農村部を中心に余剰労働力が生まれ、
国内及び海外へ移動する出稼ぎ労働者が現われたという。

また第二次世界大戦で大きな痛手を負った日本であるが、1960年代に日本の経済が
復興し国民の組織的海外移住は次第に終結に向かい、旧植民地や交戦地域から600万
を超える軍人や移植民が日本に帰還しました。

戦後日本には多数の帰還者を加えた国内人口を支えるだけの経済的基盤がなく、食料を
充分に供給することもで出来なかったため政府はラテンアメリカ諸国と条約を結び、
日本人定住農業移民を送るようになる。

1952年にブラジルへ戦後最初の移民団が渡航すると、その二年後にはパラグア
イ、翌年にはアルゼンチン、1956年にドミニカ、1957年にはボリビアへ向けて、
多くの日本人が移住した。

外務省統計によると、1972年の時点で、総計135万人以上の日本人及び日系人が
日本国外に在住していたという。
--

この「日本人の海外移住略史」を通して見ると、明治維新以降多くの日本人が社会変化
に見舞われ海外に渡航しているが、
今日の日本は少子高齢化という国難とも言われ、外国人の労働力に頼らざるを得ない
状況になって、移民という言葉は使ってないが多くの外国人が日本に来ている。

こんな社会変化の流れを見るに、
明治維新以降に日本に起きた、国内及び海外へ移動する出稼ぎ労働者が現われたと同じ
現象が海外に起きている。歴史は繰り返すと言うが、今日の要因は社会変化による需要
供給が一致して、外国人の労働力として外国人が日本に来ている。

そんな日本人の海外移住略史から見る世界の今日である。
こんな流れにおいて如何に上手く、全方位外交で対処していくかである。

日本人の海外移住略史に記されている時代背景とは違い、新たな難しさがあるが
地域の社会文化の発展に大きな貢献を果たしていきたいものである。

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先進国の労働力不足

先進国では労働力不足がどこも日常的になっており給与や社会保障、医療の手当て
など福祉対策なども整えてゆかないと、日本に来てくれる人がだんだん減ってゆ
き移民争奪戦で日本が勝てぬ理由となる。

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日本人の海外移住略史、1868年-1998年

日本人の海外渡航は、明治維新(1868年)とともに始まりました。
世界各地を結びつける国際経済、労働市場、交通網の一部となった明治日本は、
近代化とそれに伴う急速な社会変化に見舞われました。

特に農業形態や経済構造が変わっていくなかで、農村部を中心に余剰労働力が生まれ、
国内及び海外へ移動する出稼ぎ労働者が現われたのです。


1868年、横浜在住アメリカ商人ユージン・バンリードは、およそ150人の日本人
労働者をハワイの砂糖プランテーションへ、そのほか40人をグアムへ送りました。
この出稼ぎ労働者の一団は一般に「元年者」として知られ、政府の許可や旅券を受ける
ことなく日本を出国しました。

近代日本最初の海外「移民」だった「元年者」は、渡航地で奴隷にも等しい取扱を受け、
結局、国家の体面保持ということもあり、明治政府が救出に乗り出さなければなりません
でした。「元年者」の失敗もあり、政府はこののち二十年近く日本人の海外移住を許さ
ず、かわりに北海道開拓を推進しました。


1885年ハワイ「官約移民」とともに、日本人の本格的な海外移住が始まりました。
「官約移民」制度は、日本とハワイ王国(当時は独立国)の条約に則り、日本人労働者
を3年契約で砂糖プランテーションへ送るというものでした。

1894年までの9年間に、総計2万9千人ほどの日本人が、この制度のもとハワイへ
渡航しました。同時に何千人もの日本人が、太平洋上の木曜島(英領)、ニューカレド
ニア、オーストラリア、フィージーなどへも渡りました。この時期の渡航者のほとんど
は、海外への永住をめざした「移民」ではなく、数年間の契約労働を目的にしていた出
稼ぎ労働者でした。


1893年、外務省関係者、知識人、ジャーナリストなどが集まり「殖民協会」を設立
しました。彼らは、日本も西洋の近代国家と同様、国外市場を拡大し余剰人口を送るべ
く海外へ向けて「発展」しなければならないと主張しました。

そして「殖民協会」は、1897年に榎本武揚会長を中心として、メキシコ南部に日本
人農業定住地を建設する事業に着手しました。

「榎本殖民地」と呼ばれたこの事業は失敗に終わりましたが、この後1899年にペル
ーへ最初の契約労働者渡航が始まり、やがてラテンアメリカへの日本人渡航が盛んにな
りました。


二十世紀の初め、北米へ多数の日本人学生が渡航しました。一部のエリートは合衆国東
部の有名大学へ国費や私費で留学しましたが、ほとんどの学生は、経済的理由で日本の
中等高等教育を受けることができないため、サンフランシスコ、シアトル、ポートラン
ドなどで仕事をしながら英語を学び、学校へ通うことを望む「スクールボーイ」と呼ば
れる若者でした。

通常、彼らは白人家庭に住み込み、食事代と部屋代を免除してもらい、小額の小遣いを
受け取るかわりに、料理や掃除、洗濯など行い、昼間の空いた時間に通学しました。

また一方で、農園などで働く出稼ぎ労働者も数多く合衆国やカナダ西部に渡り、やがて
日本人人口の急激な増加は白人の人種的恐怖心を煽り、日本人排斥運動を引き起こすに
至りました。

結局、排日運動は議会を巻き込む政治運動に発展し、1923年にカナダが、翌年には
合衆国が日本人移民入国を禁止するようになりました。


北米が日本人入国を拒絶するようになると、世界のほかの国々や地域が日本人移民を受
け入れるようになりました。そのなかでも、特にブラジルが日本人移民労働者の主要な
渡航先になりました。

1908年、日本政府がアメリカとの紳士協定に基づき、移民労働者に対する米国向け
旅券の発給を自粛するようになると、最初のブラジル行移民がペルー行移民とともに日
本を発ちました。

同時に多数の契約労働者がフィリピンに渡り、道路建設などに携わりました。また、
ほかの東南アジア地域へも日本人移民労働者や商人が盛んに渡航しました。


このような動きのなか、第一次世界大戦までに、日本はミクロネシアを含む周辺地域を
植民地化しました。

日清戦争の後1895年に台湾が公式に日本領土となり、1910年には韓国併合、
1914年には旧ドイツ領ミクロネシアを「委託統治領」としてその支配下に置きまし
た。

これらの植民地は帝国日本の「新発展地」とされ、やがて何十万人もの日本人移植民が
流入しました。

これらの移植民は、北米や南米に渡った「移民」たちと出身地や出身階級などの点で
似通った性格を持っていましたが、前者は渡航先で日本の軍事力に守られ植民地支配階
級の一員となり、後者は移住地で少数民族として差別や排斥の対象になるという対照的
境遇に置かれました。


「満州国」建国後、満州地域への「移住」が国家の主要政策の一つになりました。
それまではハワイへの「官約移民」を除いて、国家が主導権を握って日本人の海外移住
を推進したことがありませんでした。

通常は、各々が自分で手続きを行って渡航するか、民営の「移民会社」が手数料をとり、
移民の募集から渡航手続きまで行うのが普通でした。

満州国が日本の支配下に置かれると、国家が東北地方や中部地方の零細農家を募り、
家族、村単位で、定住「移民」を送るという事業が始まったのです。

太平洋戦争が始まると北米や南米への日本人渡航が全面的に停止されましたが、日本の
植民地、ミクロネシア、そのほか東南アジアの占領地域には、敗戦まで大量の移植民が
渡航し続けました。


第二次世界大戦後の数年間、旧植民地や交戦地域から600万を超える軍人や移植民が
日本に帰還しました。その過程では家族離散が頻発し、また飢餓、病気で命を落とす者
も少なくありませんでした。

特に旧満州、フィリピン、ミクロネシアなどに多くの子供が取り残される悲劇も生じま
した。また日本に帰国せず移住地に残った人々も、戦時中の強制収容や監禁、経済的没
落から立ち直るため再出発しなければいけませんでした。


戦後日本には多数の帰還者を加えた国内人口を支えるだけの経済的基盤がなく、食料を
充分に供給することもできませんでした。

サンフランシスコ講和条約(1951年)が日本の独立を許すと、政府はラテンアメリ
カ諸国と条約を結び、日本人定住農業移民を送るようになりました。

まず1952年にブラジルへ戦後最初の移民団が渡航すると、その二年後にはパラグア
イ、翌年にはアルゼンチン、1956年にドミニカ、1957年にはボリビアへ向けて、
多くの日本人が移住しました。

しかし1960年代に日本の経済が復興すると、国民の組織的海外移住は次第に終結に
向かいました。

やがて1980年代になると、南米の経済恐慌と日本のバブル経済の影響で、多数の日
系ブラジル人やペルー人が日本に出稼ぎにやって来る現象が始まりました。


今日では、日本から人々が組織的に海外へ移住することはありませんが、仕事や結婚、
留学や商業などの理由で、世界の様々な国へ日本人が渡航しています。

それにつれて、新たな日本人コミュニティが、ヨーロッパ、アジア、アメリカ、オース
トラリアなど世界各地に生まれています。

1924年以来、日本人に門戸を閉ざしていた合衆国も、戦後、まず日本人「戦争花嫁」
の入国を許可し、さらに1952年には少数の日本人の入国を認めるようになりました。

そののち合衆国国内の公民権運動の高まりとともに、1965年には白人中心主義に基
づいた移民政策を撤廃し、日本人移民への差別的入国制限がなくなりました。


外務省統計によると、1972年の時点で、総計135万人以上の日本人及び日系人が
日本国外に在住していました。

細分すると、南アメリカには79万人弱、北アメリカには56万人余り、アジア地域には
3千700人弱、ヨーロッパには1,650人程、太平洋地域には580人余りの日本人
・日系人が数えられていました。

世界のどこにいても、これらの人々はそれぞれの在住国、地域の社会文化の発展に大きな
貢献を果たしているのです。



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気持ちいいから治る [健康]

「身体には再生する力が備わっている。
その身体の再生力をうまく引き出すのが
最上の治療だ。」

「鍼灸指圧の気持ちよさに身をゆだね、
凝りがほどけて再生する。
鍼灸指圧は気持ちいいから治るのだ。」と語る鍼灸指圧師。


「慢性腰痛が悪化して、腰から脚にかけて痺れを伴う激痛の腰痛に
さいなまれていた。
整形外科を受診し鎮痛剤のブロック注射を腰に何度もしたが、
まったく痛みが去らない。」

こんな患者に快癒治療をしている内に、患者は気持ちよくて
眠ってしまって嘘のように痛みが消えるという。
鍼灸指圧の真髄を余すところなく語る鍼灸指圧師。

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2018.03.23
『手の内の気づき~⑥鍼灸指圧は快癒治療~気持ちいいから治る

鍼でも灸でも指圧でも 気持ちいい治療をすると、 患者は眠ってしまう。

「鍼灸指圧は快癒治療」

鍼は痛い?

灸は熱い?

指圧も痛い?

と一般的には思われている。

だが実際は
鍼は気持ちいいし、
灸も気持ちいいし、
指圧も気持ちいい。

そう鍼灸指圧はすべて気持ちいい。

なぜ鍼灸指圧はすべて気持ちいいのか?

それは、鍼灸指圧をすると
オキシトシンというホルモンの産生量が高まり、
オキシトシンに連動してβエンドルフィンという

脳内オピオイド、つまり脳内麻薬的な
鎮痛ホルモンが誘導産生されるからだ。

この本来的に身体が生み出す天然のモルヒネである
βエンドルフィンが鍼灸指圧をすると出てくるのだ。

βエンドルフィンが出てくると鎮痛作用も効き、
また快感を感じる。

鍼灸指圧をするとβエンドルフィンがよく分泌されて
快感のなかで痛みや苦しみが和らぐ。

鍼灸指圧はまさに快癒治療なのだ。


「快癒治療の現場」

先日もうちの治療院の常連さんが、
こんな事を言った。

「ほんと、おかしいね。

な~んで、痛いはずの鍼を打ってるのに、
気持ちよくなって眠っちゃうのか?

普通は鍼を打てば痛いから、
眠るなんて絶対に出来ないと思うのに。

どういうわけか、鍼を打たれてると、
いつも気持ちよくなって眠っちゃうんだから。

ほんと、笑っちゃうよね」


これまで大勢の患者に私は鍼を打ってきたが、
気持ちいい鍼を打つと、患者が眠るのは
日常茶飯事だ。

こんな事もあった。

ある患者は日頃、重いものを持ち運ぶ仕事を
しているせいで慢性腰痛を抱えていた。

ところがその時は慢性腰痛が悪化して、
腰から脚にかけて痺れを伴う激痛の腰痛にさいなまれていた。

整形外科を受診し鎮痛剤のブロック注射を腰に何度もしたが、
まったく痛みが去らない。

それでどうにかしたくて我が治療院へと訪れた。

腰の最圧痛点に鍼をする。

指先の気が鍼を通じて全身に波及する手応えを得た。

鍼が効くいい感触だ。

治療後にこの患者はベッドから起き上がりながら、

「アレッ、だいぶ軽い!

ええっ、ウソみたい!」

来たときは腰に手を当てて、這うように来院したが、
帰る時は軽やかな足取りで帰路についた。

それからほどなくして二度目に来院してその患者が言うには、

「あの時の1回の治療で、ほとんど八割方、治っちゃった!
ほんとウソのように今、痛みはない。
でも仕上げにあと1回やれば完全に症状が消えそうだから、
また今日もこのあいだみたいに鍼をやってほしくて」

この患者も鍼を打っているあいだに、
グッスリと眠り、起きた時には、
痛みがあらかた消えた。

これが快癒治療の鍼灸指圧の現場だ。


「気持ちいいから治る」

鍼でも灸でも指圧でも
気持ちいい治療をすると、
患者は眠ってしまう。

βエンドルフィンの作用で夢心地の治療から
目覚めた時、患者の痛みが消えて、
身体がよみがえる。

痛いや苦しいの反対が、
気持ちよくて楽しい。

痛みや苦しみを忘れるためには、
その反対の気持ちよくて楽しい治療をすればいい。

ツボが冷えていれば温める。

凝りが固ければほぐす。

ツボに気が滞っていれば
気を通す。

いまあるフリーズした凝りを
フレッシュにもどせば、
凝りはまた生きかえる。

身体には再生する力が備わっている。

その身体の再生力をうまく引き出すのが
最上の治療だ。

鍼灸指圧の気持ちよさに身をゆだね、
凝りがほどけて再生する。

鍼灸指圧は気持ちいいから治るのだ。


今村 光臣

開業時から変わらない独自の気功指圧は、定評を得ており、受けた者をして
「こんな風にしっかりと揉んでもらったのは生まれて初めて!」との感嘆の言葉を
引き出している。「日本最強の治療師」とも囁かれる。
ブログファンからの愛称はハリィー。
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永久凍土層のメタン噴出 [環境]

これまでほとんど見過されてきた、永久凍土層からのメタンの噴出であるが
2010.03.05の時点で大気中へのメタンの放出が続いていることがわかった。

それから時間が流れ、今日の北極の温暖化が叫ばれ、冬には北極からの寒気
の噴出で大陸には厳しい寒波をもたらし、夏には酷暑による森林火災が、欧米、
北極圏において猛威を振るっていたのは記憶に新しい。


永久凍土層の分布は北半球の広範囲にわたっており、モンゴルでも永久凍土層の
融解で砂漠化が進んでいるという。

CO2の20倍という強力な温室効果ガスである、永久凍土層からのメタンガスが今
の異常気象の一つの原因になっていると考えられ、気温上昇によって永久凍土層が
さらに融け、フィードバックループが起きている可能性も指摘されていたが、

「人的要因による地球規模の気候変動がとどめの一撃となって、ループの引き金を
引いているかもしれないし、ループを加速しているのかもしれない」と結んでいる。

いま地球はミニ氷河期に向かっているとするも、目に見えない爆弾を抱えているのと
同じような、不気味な懸念がいま地球を覆っている。


北極圏のメタンガスで紹介した記事と同じだが、その後の気象も加味すると
いまなお永久凍土層からのメタン噴出の不気味さがあります。

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2010.03.05
北極海の永久凍土層からメタンが噴出

北極海の海底から大量のメタンが噴き出しているとする最新の研究が発表された。
海底の永久凍土層は地球温暖化の一因となる強力な温室効果ガスの大量発生源だが、
これまでほとんど見過されてきたという。 

過去の研究で、北極の湿地帯や湖で永久凍土が融けてメタンが噴出していることがわ
かっている。しかし、深く冷たい海に横たわる永久凍土層は固く凍ったままで、
膨大な量のメタンを閉じ込めたままでいると考えられていた。

「その状況が変わった。もはや永久凍土層はメタンを閉じ込めておくことができなくな
っている」と、アラスカ大学フェアバンクス校の生物地球化学者ナタリア・シャコーバ
氏は話す。同氏の研究チームはさらに、東シベリア海から毎年およそ800万トンのメタン
が大気中に放出されていると推定し、地球温暖化が加速する懸念が高まったとしている。

 研究チームは2003~2008年に6回の調査航海を実施し、シベリア北極陸棚の海水中に含
まれるメタンの量を詳しく測定した。200万平方キロに及ぶこの大陸棚は水深50メートル
未満と浅いのが特徴で、永久凍土層が全体に広がっている。

 測定の結果、この大陸棚の海水のほとんどがメタンで満たされており、大気中へのメタ
ンの放出が続いていることがわかった。さらに、現在の北極の大気に含まれるメタンの
濃度は過去40万年間の気候循環で記録された値の3倍だった。

 この現象は東シベリア海だけに見られるものではない可能性が高いという。
今回調査した北極海の永久凍土層が融けているならば、北極陸棚の他の浅い海域でも同じ
現象が起きているはずだ。
シャコーバ氏の研究チームは、春に海底の永久凍土層に穴を開け、地域的な監視ネット
ワークを構築して解明にあたる計画である。

 人間が誘発した気候変動がメタン噴出の原因かどうかは明らかではないが、地球温暖化
が自然現象としての気候循環を加速している可能性があるとシャコーバ氏は指摘する。

放出されたメタンが地球温暖化を促進し、これによって永久凍土層がさらに融け、
さらに多くのメタンが放出されるというフィードバックループが起きているのではないか
という。

「人的要因による地球規模の気候変動がとどめの一撃となって、ループの引き金を引いて
いるかもしれないし、ループを加速しているのかもしれない」。

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融解する永久凍土5
融解する永久凍土4
融解する永久凍土3
融解する永久凍土2
融解する永久凍土

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トラックEV化を加速 日野 [経済]

日野自動車とフォルクスワーゲンの子会社
戦略的パートナーシップの進展で合弁会社の設立。

EVとと電動技術において両社の強みを合わせ
EVトラックの激戦に向かってのパートナーシップである。

将来技術と部品のグローバル調達が鍵となる。

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2018/9/18
日野とVW子会社 トラックEV化を加速 合弁会社も設立


日野自動車とフォルクスワーゲンの子会社であるTRATON AGは、戦略的パートナーシップ
の進展について発表した。両社はEVと電動技術における協力と調達のための合弁会社の
設立という2つの戦略的取り組みに向けて合意した。

日野とTRATON (Volkswagen Truck & Bus GmbH当時) は今年4月に、戦略的協力関係の
構築に向けて合意している。その後、両社は複数のワーキングチームを設置し、
「既存・将来技術」および「調達」における協力可能性を追求してきた。

EVと電動技術において、日野とTRATONはより短期間で開発成果と商品を共有していく。
日野は電動化において25年を超える歴史があり、世界一の市販済ハイブリッドトラック・
バス台数を誇る。また、来年には日本で世界初のAI勾配先読みハイブリッド制御を採用し
た大型のハイブリッドトラック/日野プロフィア ハイブリッドを発売予定。

EVと電動技術において、両社は補完的なパートナー関係にあり、TRATONは大型、日野は
中型・小型に強みがある。両社の強みを合わせることによって、双方のイノベーション力
を高めることができる。

新たに設立予定の調達合弁会社は両社の既存部品、および将来技術に関わる部品のグロー
バル調達による相乗効果(シナジー)を目的としていて、小さな組織で効果的な運営を目指
す。

今回の発表について、日野自動車の下社長は「私はあらためて両社が
『お客様に最高の価値を提要する』という共通の価値観を持っていることを確認しました。

今回、電動車/電動技術と調達領域において具体的な進捗がありましたことを大変嬉しく
思っています。」と語った。また、TRATONのレンシュラーCEOは「輸送領域における変化
は激しいです。私達は力を合わせることで自ら輸送のあり方を変えていくことができます

両社の協力関係の成果は具体的な形を見せ始めており、また継続的に新たな協力可能性を
見出しています。」と述べた。

両社の協力関係の進化による加速するトラックのEV化を期待する。

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人工気象操作が現実化している [気象・地震]

大阪北部地震、7月の西日本豪雨、北海道胆振東部地震、列島を縦断していった台風24号、
など可能性の域を出ないが、として人工的な気象操作について語っている。

多くの人がオカシイと思いながらも、口に出せば白い目で見られる世の中だが
それだけ思考をも操作されている証左なのかも知れない。

飛んでもない嘘は信じられないとして、頭から否定することが盲点になっていることにも
目を向けないのは、フェイクニュースも流されているこの情報社会にあって、思考の操作
対象になりやすい。

日頃オカシイと思っていること、飛んでもないコトと思っていることを“可能性”の域を
出ないかもとして代弁しているような記事がある。tocanaさんの今までの記事を引用し
まとめの感じになっている。


今の世界は軍事力で均衡を保ってると言われているように、この人工的な気象操作について
も同じように考えれば、この記事では米国、米軍と言っているが、軍事力の強化が最優先と
してる国、冷戦時代の相手国でもある国が、軍事力と同じく均衡を保つために人工的な気象
操作武器の開発をしているだろうことは想像に難くはない。

この記事ではイスラエル、イランも出ている。日本もしかりだ。
最近の天気予報は衛星も打ち上げレーダーの性能もよくなり予報精度も向上している。

中でもXバンドレーダーはミサイル防衛として増設されているが、軍事力と同じくその均衡
を保つためのものと考えたら辻褄があいそうだ。ただ日本にあるもの多くは米軍の指揮下
にあるらしい。

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2018.10.01
【台風24号】人工気象操作が現実化している“確実な証拠”5つ!
台風・地震・豪雨・津波…大学教授ら暴露まとめ!

先月30日に非常に強い勢力を保ったまま和歌山県田辺市に上陸し、今月1日にかけて列島
を縦断していった台風24号。各地で観測史上最大を記録する暴風が吹き荒れ、大きな爪痕
を残したが、今シーズン日本に上陸した台風は現時点で5つ。2012や2013年の2倍だ。

すでに台風25号も発生しており、こちらも上陸が危ぶまれている。振り返ってみれば、
今年は多くの天災に見舞われてきた。

 観測史上最大の雨量を記録した7月の西日本豪雨、6月に発生した大阪北部地震に加え、
9月に発生した北海道胆振東部地震.....。自然現象だと言ってしまえばそれまでだが、
他の要因は本当にないのだろうか……。

トカナでは大手メディアが絶対に報道しないオルタナティブな可能性をご紹介したい。
たしかに、今回の台風との関連性は“可能性”の域を出ないかもしれないが、数々の著名
人が人工的な自然操作について語っているのは紛れもない事実なのである。

1、米軍はベトナム戦争時代から気象兵器を研究していた

米・ニューヨーク市立大学教授で、著名なフューチャリストのミチオ・カク博士によると、
米軍はベトナム戦争の頃より気象兵器、特に人工降雨技術を研究・実践してきたという。
(詳しくはコチラ

そして、恐ろしいことに2013年の時点で、カク博士は、「ハリケーン」や「洪水」を人工
的に引き起こすことも可能だと語っているのだ。(詳しくはコチラ


また少なくとも、かつて米国はハリケーンの制御技術を研究していたことが知られている。
米政府は1962年〜1983年に、ハリケーンの目にヨウ化銀を散布することで勢力の減退を狙
う「ストームフュリー計画」を実際に実施していたのだ。(詳しくはコチラ


大きな効果を挙げられず、現在、同研究は凍結されているとのことだが、カク博士の発言
が事実だとすれば、米国はハリケーン制御どころか、人工ハリケーンの作成にも手を出し
ていたということになる。

2、米は90年代にHAARPによる気象兵器を研究していた

 さらに、地政学的問題に関して政府で働いていたカナダ・オタワ大学の名誉教授ミシェ
ル・チョスドフスキー氏は、気象兵器の存在を2004年にウェブサイト「Global Research」上で暴露している。(詳しくはコチラ


 チョスドフスキー氏によると、米国は90年代にHAARP(高周波活性オーロラ調査プログ
ラム)を使い、気象操作を研究していたという。
つまり、米国は90年代まで気象兵器の研究を続けていたようだ。

現在も続けられている確証はないが、元ベネズエラ大統領のウゴ・チャベス氏が、2010年
のハイチ地震はHAARPによって引き起こされた人工地震だとして、米国を糾弾していたこ
とから、その可能性は十分にあるだろう。


3、超巨大津波が突然消失する事件が15年前に起きていた

 また、2003年には、香港に向かう高さ152mの超巨大津波が出現し、その後忽然と姿を消
す事件が起こっており、人工津波兵器だった可能性が示唆されている。(詳しくはコチラ


というのも、第二次世界大戦中から米軍は「アシカ計画」と呼ばれる極秘プロジェクトに
おいて、人工津波兵器を研究、日本をその標的にしていたからだ。そのため、2011年の東
日本大震災で発生した大津波も人工的に引き起こされた可能性が指摘されている。


4、雲を盗む技術は公然の事実!?

 今年7月には、イランの民間防衛組織のトップであるゴラーム・レザー・ジャラーリー
准将が、「イスラエルがイランから雲を盗んでいる」と記者会見で暴露、大手メディアも
報じるビッグニュースとなった。「イランの気候変動には疑わしい点があります。

外国の妨害工作が気候変動に関与している可能性があるのです」(ジャラーリー准将)
(詳しくはこちら


5、日本政府も研究を公表!?こちら

今回の台風24号、そしてそれに続く台風25号が人工台風だと言うつもりはない。
しかし、米国を中心に世界中で気象兵器が研究されていることは頭の片隅に置いておいて
も良いだろう。
また、こうした気象操作が長期的にみてどのような影響を自然界にもたらすのかも我々は
知ることができていないのが現実だ。

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東京五輪まであと2年 「福島で野球ができるのか」と迫る米メディア [環境]

復興五輪とも称される東京オリンピックまで後2年だが、東京オリンピックという
大きなイベントを控えるとともに福島第一原発事故の風化は加速度的に進んでいる。

しかし世界の目は節穴ではない。それは2018年10月26日の国連の人権理事会勧告、
子ども帰還見合わせ要請 国連報告者「年間1ミリシーベルト以下に」にも現れている。

事故前に安全とされた被ばく線量を上回る地域への帰還を見合わせるよう、日本政府に
要請する声明を発表した。

更には、被ばく線量を上回る地域を抱えていながら、あづま総合運動公園にて東京オリ
ンピックの野球・ソフトボールをやるという。「福島で野球ができるのか」と迫る米メ
ディアもある。

世界中に知れ渡った福島第一原発事故、福島と聞いただけで脳裏をよぎるのは
原発事故。国内の福島第一原発事故の風化が加速度的に進んでいても「福島で野球がで
きるのか」というようにその疑念は払拭されないでいる。

---
2018.5.1
東京五輪まであと2年 「福島で野球ができるのか」と迫る米メディア

「あなたは福島で野球をできますか?」。そんなタイトルの記事がニューヨーク・タイ
ムズ紙電子版に掲載されたのは昨年12月29日のこと。

同記事は東京オリンピックで野球・ソフトボールの会場として使用予定のあづま総合運
動公園(福島県福島市)の現状を紹介。

五輪に対する地元の期待の声とともに、公園の一角に汚染土が積み上げられている様子
を報じ、「(日本)政府は科学的な根拠のもと、正確な現状を伝えるべきだ」という声
を取り上げている。


東日本大震災と東京電力福島第一原発事故から7年。
事故の風化は加速度的に進んでいる。

内堀雅雄福島県知事は会見で「風化の加速との闘いがより重い問題としてのし掛かっ
てくる」(3月12日)と発言し、報道が減少しつつある現状を危惧した。

国会で福島の問題が論議されても活字になることはほとんどない。

メディアが報じなければ、復興の現状が正しく周知されないばかりか、誤った認識を
放置することにもつながる。そして当然のごとく、その傾向は国内よりも海外の方が顕
著だ。

 震災から7年の節目の3月11日、国内の各メディアが被災地の現状を報じた一方で、
米国メディアのほとんどは追悼式典の内容に触れただけにとどまった。

アメリカの全国紙であるUSAトゥデーの電子版は福島の現状に関して一行「事故のあった
原発の除染作業にはまだ30~40年はかかるだろう」と通信社の記事を載せただけである。

「ほとんどのアメリカ人は原発事故が起こった事は覚えていても、それ以外の細かいこ
とや復興がどの程度進んでいるかは知りません」。そう語るのはモンタナ大学でジャーナ
リズムの教鞭をとるナディア・ホワイト助教授。彼女は2017年夏、同大学の学生ととも
に3週間ほど福島県や宮城県を取材した。

 同行した学生のひとり、レネ・サンチェスさん(21)は「現地を訪れるまで、福島は
荒れ果てていて人が住んでいるとは思っていなかった」と語る。

福島へ行くことを告げると家族や友人からは放射能の被害は大丈夫かと心配された。

「アメリカのメディアは負の部分だけに焦点を当てている。もっと現地の復興の状況や
そこで今も暮らす人々の生活にも目を向けるべきだ」

 復興五輪とも称される東京オリンピックまで後2年。開催が近づくにつれ、世界からの
福島への関心も高まることが予想される。確かに、震災、そして放射能被害の爪痕はい
まだ深い。原発近隣の双葉町と大熊町の大部分はいまだ帰還困難区域に指定されており、
仮設住宅も稼働し続けている。住民たちは今、何を想うのか、話を聞いた。


未だに仮設住宅で生活をする避難者

 仮設住宅に現在も住む人々は、復興五輪という呼称に複雑な心境を抱く。
南相馬市・牛越仮設住宅の自治会長・軍司昇さん(72)は

「オリンピックが大事ではない、というつもりはありません。しかし、原発事故の始末
もまだという状況で、避難生活を送る人もまだ大勢いる。復興五輪と呼ぶには、もっと
生活が元に戻ったという実感が必要であるように思う」と語る。

 牛越仮設住宅の建造は2012年。当初は約400名の住民を擁し、月日とともにその数は
減っているが、現在も90名ほどが居住する。その8割は高齢者だ。

彼らの多くは福島第1原発から20キロ圏内に重なる小高区出身。同地区の避難区域指定は
2016年4月に解除されたが、現在も仮設住宅に残る理由はさまざまだ。

 西内眞介さん(86)は生活の便を理由に挙げる。
「早く(仮設住宅から)出ようという思いはあります。しかし、仮に地元に戻っても、
街の整備が進んでおらず、お医者さんにかかったり、買い物したりするのに隣町まで30分
もかけていかなきゃならない」

 避難生活の間に築かれた住民間の絆も、彼らを引き止める一因だ。

 早朝、敷地内のコミュニティーセンターからはラジオ体操の音楽が聞こえてくる。
取材時、10名ほどが音楽に合わせて身体を動かしていた。仮設住宅で最高齢の佐々木清
明さん(92)さんはこの交流が毎日の楽しみだという。

「一人暮らしで家の中だと喋る機会なんてないからね。ここ来るとみんなと話が出来っ
から、本当に愉快な一日の始まりになる」

 松本英子さん(77)はこの仮設住宅で3年前に夫をがんで亡くした。以来、茨城県に暮
らす長男から同居の誘いを受けているが、仮設住宅の友人たちを置いて自分だけ出るの
は心苦しいと語る。「夫と人生の大半を過ごしたこの土地にいたいという気持ちもあり
ます」

 牛越仮設住宅は2018年3月に閉鎖予定だったが、未だ帰還先の見つからない住人のため
に期限が延長された。それでも2019年の3月にはすべての住人がここの仮設住宅を去らな
ければならない。

「やはり仮設は仮の生活の場所。ですからここにいくらいても、自分の本当の生活は戻
ってこない」。軍司さんのそんな言葉が耳に残った。

現在も住人が戻れない双葉町

原発事故の影響で町の96%が「帰還困難区域」に指定されている福島県双葉町は2022年
までに避難指示解除を目指す。しかし、自治体が行ったアンケートの結果、帰還を希望
する元住民は15%以下。「戻らない」と答えた割合は全体の50%以上にのぼる。

確かに、双葉町が直面する現実は厳しい。しかし、同町役場町秘書広報課の橋本靖治さ
んは「海外の人々には、決して福島全体がひどい状態にある訳ではないことを知ってほ
しい」と語る。

「荒廃している現状は確かにあります。しかし、福島県のほとんどの場所で人々は笑顔
で普通の生活している。東京オリンピックがこうしたリアルな状況をみてもらえる契機
になることを願います」

双葉町は、どんな状況にあるのか。

帰還困難区域は、震災以来ほとんどが手付かずの状態だ。かつての町の目抜き通りを
歩くと商店の窓ガラスが割れ、床には品物が散乱している様子が目に入る。
工事用のトラックが時おり通り過ぎる以外、音をたてるものはない。文字通りのゴース
トタウンだ。

町内にふたつある小学校のひとつ、双葉南小学校に足を踏み入れると、靴箱の周囲に
ランドセルが投げ捨てられたままになっていた。

当時在籍した約190名の児童たちが、いかに慌てて避難したかがうかがえる。教室のひと
つを覗くと、ランドセルや文房具が散乱し、黒板には「三月十一日(金)」の文字、
その横には「卒業まであと8日」とあった。

校内に、破壊の痕跡は見て取れない。
しかし、2011年3月11日以前とは決定的に違ってしまった。
「これが原発事故の怖さだと思っています」。橋本さんはそう語る。

「地震や津波は建物が倒壊したり、橋が流されたりと被害が目に見えやすい。しかし、
原発事故の被害は目に見えません」

小学校を去る際、敷地内に咲く花に記者が触れようとしたとき、
橋本さんは「触らないほうがいい」とやんわりと指摘した。
「このあたりはまだ除染が行われていません」。

“目に見えない放射線の恐怖”という言葉が改めて脳裏をよぎった。
目に見えないからこそ、不安と恐怖が助長される。それが、福島が今も直面する風評へ
の取り組みの難しさにつながる。


だが、原発事故の収束に向けた努力は着実に続いている。双葉町の沿岸部を車で走ると、除染作業を行う一団が目に入った。「復興に向けて、元通りの生活を取り戻そうという動きがあるということを忘れないで欲しい」、橋本さんはそういった。


復興のための帰郷

先出の軍司さんは昨年末に、震災前に暮らしていた小高区に住宅が完成し、
牛越仮設住宅から移り住んだ。自治会長として、定期的に自宅と仮設住宅を往復する
生活を送っている。

新居の生活は快適だと語るものの、やはり不便は付きまとう。近所には食品や雑貨を
購入できる商店はほとんどない。住民も少なく、空き家も目立つ。
しかし「避難者が自分の故郷に戻り、元の生活を取り戻していく事が本当の復興につな
がるのではないか」という強い思いがあるという。

人が増えればインフラも整備され、街はかつての在り方を取り戻していく。決して楽な
道のりではないが、軍司さんはそれを選んだ。

「オリンピックの際には世界中から注目が集まることと思います。
立ち直ったきれいな町並みを見てもらうために、さらに復興を進めて行って欲しい」
(軍司さん)

「復興五輪」の看板に恥じぬ姿を世界に示せるか。いまこそ日本の力が試される。

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原発ムラからカネを握らされた政治家 [政治]

政府は2030年度に原発比率を20~22%、再生エネを22~24%とする目標を立てて
いるが、「ベースロード電源」はあくまで原発、という方針を変えていない。

電力会社が原発再稼働に躍起になるのは「総括原価方式」というシステムがあるか
らだ。必要経費に利潤を足して電気料金をはじき出す。
放っておいても儲かる仕組みだ。

それでも、世界の電力界の目は再生エネルギーに向けられている。

欧州、中国で爆発的に再エネが拡大し、大幅なコストダウンが実現したおかげで、
米国における普及もスピードアップし、カリフォルニア州では2016年、
再エネ35%を達成、2030年までに50%をめざしている。再エネの未来は約束されて
いるといっていい。

ドイツは2050年までに脱原発を進めて、エネルギー消費に占める再生可能エネルギー
の割合を60%に引き上げる目標を掲げている。

九電またも太陽光発電締め出し

国のルールでは
1 火力
2 バイオマス
3 太陽光・風力
4 水力・原発・地熱

の順に出力制御することになっている。

太陽光発電締め出しの屁理屈と同じように、
福島復興の象徴としての最大級洋上風力 撤去。

「現状では維持費もかかるため」という、見え透いた嘘を並べ立てている経産省。
再生可能エネルギーの導入を福島復興の象徴とはしたくないのだ。
原発にこだわるがごとき決定がここにもある。

---
2018年10月27日
福島復興の象徴、頓挫 最大級洋上風力 撤去へ

福島県は原発事故後、再生可能エネルギーの導入を進めており、順調に進めば政府の
後押しの下、大規模な風力発電所を建設する構想もあったが頓挫した格好だ。
経済産業省関係者は「現状では維持費もかかるため、撤去方法を検討している」と話す。


今年八月には経産省が委託した専門家による総括委員会が「初期不具合や解決に至らな
かった技術的課題があり、商用運転の実現は困難」「早急に発電を停止し、撤去の準備
を進めるべき」と指摘。

<洋上風力発電> 海上に設置した風車で発電する。陸上は風力発電や太陽光発電の適
地が少なくなっており、周囲を海に囲まれた日本にとって有望な再生可能エネルギーと
して開発が進んでいる。

---
2018.10.19
原発ムラからカネを握らされ、再生エネを排除する政治家の実名

10月13、14日の二日にわたり、太陽光発電の一部を一時停止する出力抑制の実施に踏み
切った九州電力。「電力供給過剰による大規模停電の恐れあり」がその理由でしたが、
世界的な流れでもある再生可能エネルギーの利用に水を差し、原発にこだわるがごとき
決定に批判の声が挙がっています。

“麻生体質”の九電またも太陽光発電締め出し

川内、玄海の原発4基が再稼働したうえに日本で最も太陽光発電の導入が進んでいる九州
エリアでは、発電量が多すぎて困っているようだ。

発電量と使用量のバランスが崩れたら、周波数が乱れ、大規模停電につながりかねないと
電力会社はいう。

10月13、14日、発電量が需要をオーバーしそうになり、九州電力は太陽光発電の一部を
送配電網から閉め出した。かねてから心配されていたことではあるが、太陽光の事業者に
してみれば、経営に打撃を受け、合点がいかないだろう。

安全神話の遺物ともいえる原発を動かすために、再生可能エネルギー事業の頭を押さえる
ようなやり方は、時代逆行といえないだろうか。

同エリアでは、今年5月、電力需要に対する太陽光受電量の割合が81%に達した。その後、
夏の間こそエアコンなどの需要でバランスはとれたものの、気温の下がる秋以降の対策が
課題になっていた。

10月に入るとまず九電は「電力広域的運営推進機関」を通じて中国や四国など5つの電力
会社に緊急送電した。事態切迫感が醸し出されるのを見計らったかのように、太陽光発電
の抑制に踏み切ったのだ。

国のルールでは

1 火力
2 バイオマス
3 太陽光・風力
4 水力・原発・地熱

の順に出力制御することになっている。火力、バイオマスは抑制したから、次は太陽光の
番、というわけである。

政府は2030年度に原発比率を20~22%、再生エネを22~24%とする目標を立てているが、
「ベースロード電源」はあくまで原発、という方針を変えていない。

なぜ国は、危険きわまりない原発を最優先するのか。九州電力の場合、原発を4基止めて
も、再エネ電力がたっぷりあるのだから、出力調整のしやすいガス火力をうまく使いさえ
すれば、原発など全く不用だ。

いまの制度だと、電力会社は目先の利益のために原発を重視せざるを得ない。会社経営を
助けるため、経産省は将来めざすべき再エネ中心の電源構成をあえて横に置き、優先順位
を決めていると思われる。

よく知られている通り、電力会社が原発再稼働に躍起になるのは「総括原価方式」という
システムがあるからだ。必要経費に利潤を足して電気料金をはじき出す。放っておいても
儲かる仕組みだ。


問題は利潤の大きさだ。会社の資産額を「レートベース」とし、それに一定の報酬率をか
けて利潤の額を決める。資産が大きいほど利潤が増えるわけだ。

原発の建設費が膨大なのは周知のとおりで、それだけ資産額を押し上げる。加えて使用済
みを含む備蓄核燃料なども資産として利潤算定のベースとなる。

ところが、原発を廃炉にすることが決まると、たちまちそれは巨額の不良資産となり、
廃炉にも膨大な費用がかかるため債務超過の恐れさえ出てくる。

だから、政治が強いリーダーシップを発揮しない限り、電力会社は原発の維持にこだわり
続け、そのために邪魔なものは、たとえ再生可能エネルギーであろうと排除する。

経産省は、原発の出力を調整するのは難しいと言うが、ドイツやフランスでは需要に応じ
て原発で出力調整した実績があり、その気になればできるのだ。

ドイツは2050年までに脱原発を進めて、エネルギー消費に占める再生可能エネルギーの
割合を60%に引き上げる目標を掲げている。

昨今、世界における再エネの普及はめざましい。大自然を利用でき、燃料の輸入など不要。
CO2を排出しないし、分散型なので災害にも強い。

欧州、中国で爆発的に再エネが拡大し、大幅なコストダウンが実現したおかげで、米国に
おける普及もスピードアップし、カリフォルニア州では2016年、再エネ35%を達成、
2030年までに50%をめざしている。再エネの未来は約束されているといっていい。

遅ればせながら、わが国の経産省も再エネの「主力電源化」に向けて課題を整理し始めた
ところではある。それでも、「原発ゼロ」には決して腰を上げようとしない。

小泉純一郎元首相はかねてから「安倍首相が原発ゼロをやろうと思えばすぐできる。
できることをやらずに、憲法改正というできもしないことをやろうとするのは不思議で
仕方がない」と言っている。

なぜそうなるのか。背後に、“原子力ムラ”の企業群があるのはもちろんのこと。
ムラの住人たちが献金やパーティー券購入で応援する麻生太郎、甘利明ら自民党の大物
政治家が存在することもまた忘れてはならない。

森友疑惑をめぐる財務省の不祥事が起きてさえ安倍首相が首を切れない麻生太郎財務大臣
と電力業界の関係はよく知られている。

麻生氏と九州電力の仲は特別だ。麻生氏の父、太賀吉氏は1951年に2つの電力会社が合併し
て九州電力になったさいの初代会長だ。その縁で、九州財界の大物、第9代九電会長、
松尾新吾(現相談役)が麻生氏の政治活動を支援してきた。

これまでに再稼働した原発9基のうち九州電力は4基をしめる。4年前に太陽光発電の買い
取り契約を中断する動きがあったさい、先陣を切ったのも九州電力だった。その背後に、
麻生太郎氏が控えていることは容易に想像できる。

麻生・松尾の“独尊”体質は九電にしみこんでいるように思える。玄海原発再稼働の説明
番組をめぐる「やらせメール」問題で、九州電力がつくった第三者委員会が当時の佐賀県知
事との不透明な関係を指摘したのに対し経営陣が猛反発した一件もそうだ。

第三者委は自分たちに有利な結論を出してくれる存在であるべきだと認識し、気に入らな
い報告が出てくると受け入れない。九州財界に絶大な影響力を誇ってきた会社の視野狭窄
症だ。

「やらせメール」問題で松尾会長が相談役に退き、九経連会長も辞任したが、難航した
九経連会長の後釜には麻生太郎氏の実弟、麻生泰氏(麻生セメント社長)が就いた。
麻生太郎という人物の横柄な態度は、九電の社風につながるところがあるかもしれない。

九電の再エネ出力制御に関し、NPO法人「環境エネルギー政策研究所」の飯田哲也所長は
次のように指摘する。

需要が低い時期には原発や石炭火力発電の出力をあらかじめ少なくしておくなど、
再エネの出力制御をする前にできることはあるはず。二酸化炭素(CO2)を排出しない
太陽光や風力を最大限活用し、再エネの普及を進めていくべきだ。
(毎日新聞)

政府や電力会社が将来の主力エネルギーを再エネとはっきり定め、原発や石炭火力を
「古い電力」として排除する方向に向かえば、今回のように、再エネの発展に水を差すよ
うな選択はありえないのではないか。

九州電力を口火として、伊方3号機が再稼働する四国電力など他の電力会社にも太陽光の
発電抑制が広がることが懸念される。

経産省出身の取り巻きが幅を利かし、麻生太郎、甘利明といった電力利権の権化が睨み
をきかす安倍政権に、将来を見据えた政策を望むのはしょせん無理な注文かもしれない。

それでも、世界の電力界の目は再生エネルギーに向けられている。

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沖縄が世界一 沖縄が急成長 [社会]

2018年度世界渡航先ランキング

渡航者数と、外国人渡航者全体の消費金額
沖縄が双方で世界一

基地の問題で世界から注目されている沖縄だが
それが引き金にもなっているのか、琉球という歴史的背景もあるのか

台風がよく来る沖縄だが外国人渡航者もよく来ている。

「観光と商業で世界一」を揺るぎないものとしている。
--

2018年10月29日
【カリフォルニア】沖縄料理に長い列 県人会バザーにぎわう

北米沖縄県人会恒例のバザーが7日、カリフォルニア州ガーデナ市の県人会会館パーキン
グ場で開かれ、多くの人でにぎわった。

約20のブースが設置され、アシテビチー、サーターアンダギー、ラフテー、沖縄そばな
ど沖縄料理のブースは特に人気で、県系以外の人も並び長い列を作っていた。

---
2018年10月24日
沖縄が世界一 外国客の消費額成長率 マスターカード調査

クレジットカード運営の米マスターカードは22日までに、世界の主要な都市を対象に
した「2018年度世界渡航先ランキング」を発表した。

宿泊を伴う外国人渡航者数と、外国人渡航者全体の消費金額について、2009年から
17年の間の年間平均成長率で沖縄が双方で世界一となった。

調査は海外から訪れたビジネス、観光などを含む渡航者数と、外国人渡航者全体の消
費金額について調べている。マスターカードの取引データに基づいての算出ではなく、
公的機関の公表資料などを基に同社が独自に調査、集計した。

同調査によると、沖縄を訪れた外国人渡航者の数は、09年の21万人から17年は
301万人と約14倍になり、年平均成長率は39・23%となった。年平均成長率の
2位は京都で27・81%、3位は大阪で23・62%と、日本が上位を独占した。

沖縄を訪れた外国人渡航者の消費額では、渡航者数が増えたこともあって09年の
8千万ドルから17年には17億4500万ドルまで急激に増え、同期間の年平均成
長率が47・11%となった。2位のコロンボ(スリランカ)を20ポイント近く引き
離している。17年の海外渡航者1人当たりの1日平均消費額は137ドルという。

同社は、沖縄が急成長を果たした理由について「インフラが整っていることと、
余暇を楽しむためのアクティビティーや施設が充実していること、魅力のある文化の
存在が理由と思われる。

沖縄発着の航空路、海路が増えたことでインバウンドがよりアクセスしやすくなったこ
とも大きい」と分析した。

 調査はアジア太平洋地域の45都市、欧州35都市、南米25都市、中東とアフリカ
計30都市、北米17都市を対象に行われた。
今回の調査から沖縄、北海道、京都など新たに48都市が加わった。

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ストレスと認知症「コルチゾール」 [健康]

ストレスを受けた時に分泌が増えるストレスホルモンの「コルチゾール」、
俗にいうストレスホルモンが、高齢者や脳の海馬と呼ばれる記憶を司る領域に異変を
生じさせる。

ストレスの高い状態が続くと身体機能も低下した状態が続き、不安やうつ、心疾患、
頭痛、体重減少、睡眠障害、記憶力や認知力の低下に結びつく。

これはコルチゾールと認知症の関係を示したもので、原因を示したわけではないとし
ても日常生活のストレスに対処するために、ライフスタイルの改善を考えた方がいい
としている。

これはストレス物質を減らし
体によいホルモンを出すことで自ずと健康寿命につながるという、
健康寿命の秘密 人に親切、にもつながる。

---
2018.10.25
ストレスが物忘れや脳萎縮につながる可能性40代でも影響 米研究

(CNN) ストレスの高い生活を送っている人は、50歳になる前に物忘れがひどく
なったり脳が委縮したりする可能性がある――。
そんな研究結果が24日の学術誌ニューロロジーに発表された。

発表を行った米テキサス大学の研究者は、「比較的若い人でも、症状が表れるずっと
前に物忘れや脳の萎縮が起きていることが分かった」「早いうちから意識してストレス
の軽減に努める必要がある」と指摘している。

研究チームは、ストレスを受けた時に分泌が増えるストレスホルモンの「コルチゾール」
に着目した。コルチゾールは身体のさまざまな機能を低下させる作用があるが、ストレ
スが解消されればコルチゾールの分泌量が減って身体機能も正常に戻る。

だがストレスの高い状態が続くと身体機能も低下した状態が続き、不安やうつ、心疾患、
頭痛、体重減少、睡眠障害、記憶力や認知力の低下に結びつく。

特に脳は全ての栄養素が適切に機能する必要があり、影響を受けやすいという。ストレ
スに対応するために身体でそうした栄養素が必要になると、脳に行き渡る栄養素が減少
する。

コルチゾールと認知症の関係はこれまでにも指摘されていたが、そうした研究は主に
高齢者や脳の海馬と呼ばれる記憶を司る領域に着目していた。

しかし今回の調査では平均年齢48歳の男女の脳全体をMRI(磁気共鳴画像装置)で
スキャンし、認知症の兆候のない2000人あまりを対象に心理検査を行って思考能力
を測定した。

その結果、コルチゾールの値が高い人ほど物忘れが多いことが判明。
また、脳内で情報を移動させる放線冠と呼ばれる部位や、2つの脳半球の間にある脳梁
と呼ばれる部位のダメージと関係があることも分かった。

さらに、コルチゾールの値が高い人の脳は、思考や感情、発話、筋肉のはたらきを司る
大脳が小さいことも判明した。脳全体に占める大脳の容量は、コルチゾールの値が正常
な人が88.7だったのに対し、コルチゾールの値が高い人は88.5だった。

アルツハイマー病に詳しい研究者は、
「脳にこれほど大きな変化が起きる現象が見られたことは驚きだった」
「中年期において脳の構造的な変化が起きているのであれば、年を取って認知症を発症
する年齢になるまでに何が起きるかは想像がつく」と解説する。

コルチゾールが大脳の容量に影響を及ぼす現象は、女性のみに表れ、男性には見られな
い様子だった。その理由について別の研究者は、女性ホルモンのエストロゲンとの関係
を指摘している。

今回の研究はコルチゾールと認知症の関係を示したもので、原因を示したわけではない
と研究者は強調する。それでも日常生活のストレスに対処するために、ライフスタイル
の改善を考えた方がいいとアドバイスしている。

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