So-net無料ブログ作成

ゾウの孤児院 [動物]

ここには、サンブル族の他にトゥルカナ、レンディレ、ボラナ、ソマリ族が住み、
かつては土地と資源をめぐって命をかけた争いが絶えなかった。

それが今では、地域社会のつながりを深め、同じ土地に生息する推定6000頭の
ゾウの保護のために協力しあうまでになった。

生態系の「エンジニア」としての役割を持つゾウである。
またゾウは知能が高く社会性が備わっており、健全な成長には刺激や仲間同士の
交流が欠かせない

---
2017.06.01
ゾウの孤児院、変わるケニアの戦士たち 

助けを求める赤ちゃんゾウの鳴き声が、遠くから響いてきた。
まるで、人間が泣いているかのようだ。鳴き声に導かれ、長い槍を手にした
サンブルの若き戦士たちは草むらを縫って駆け抜け、幅の広い川床へやってきた。

 ゾウの赤ちゃんは、手掘りの井戸のひとつにはまってしまい、
抜け出せなくなっていた。体の半分ほどが砂と水の中に埋まり、
小さなお尻とくねくねと動く鼻だけが見えた。

ほんの1年前なら、男たちは井戸の水が汚れてしまわないように
ゾウを引っ張り上げるだけで、そのままゾウが死ぬのを放置していただろう。

しかし、今は違う。
ケニアの最果てですら当たり前となった携帯電話を取り出して、
約10キロ離れた保護施設、レテティ・ゾウ・サンクチュアリへメッセージを送ると、
後は助けが来るのを待った。


ゾウと人間、近づく生活圏

 レテティ・サンクチュアリがあるナムニャク野生生物保護トラストは、
面積4000平方キロ、ケニア北部の低木地帯に広がっている。

サンブル族は、この土地に先祖代々住み続けてきた。
ナムニャクの支援顧問団体であるノーザン・レンジランド・トラストは、
33の地域保護団体と協力して、警備、持続可能な開発、野生生物保護の強化に
取り組んでいる。

 ここには、サンブル族の他にトゥルカナ、レンディレ、ボラナ、ソマリ族が住み、
かつては土地と資源をめぐって命をかけた争いが絶えなかった。
それが今では、地域社会のつながりを深め、同じ土地に生息する推定6000頭のゾウの
保護のために協力しあうまでになった。


家族は戻ってこなかった

 ロルンゴジネさんらは、その場で弱った子ゾウに水分補給用の生理食塩水を飲ませ、
毛布を掛けて介抱しながら、ゾウの母親と家族が水飲み場にやってくるのを
ひたすら待った。しかし、発見から36時間経ってもゾウの群れは現れなかったため、
子ゾウを毛布に包んだままトラックに乗せて、サンクチュアリへ連れ帰った。


自然界のエンジニア

 ゾウがいなくなると、影響は他の動物たちにまで及ぶ。
生態系の「エンジニア」としての役割を持つゾウは、背の低い藪を食べ、
低木を足で踏みつぶす。

すると草の成長が促され、それをエサとするアフリカスイギュウや絶滅危惧種の
グレビーシマウマ、エランド、オリックスなどの動物が群れをなしてやってくる。

そして彼らが、今度はライオン、チーター、リカオン、ヒョウといった
肉食動物の獲物になる。


避けるべき動物から、守るべき動物へ

 以前なら、地元の人々はゾウの命を救うということにそれほど関心を持たなかった。
ケニアにはかつて、ゾウの保護施設がたった1カ所しかなく、
救助したとしてもナイロビ近くにあるその施設まで、400キロもの道のりを
運ばなければならなかった。

そこで無事回復したゾウは、近くのツァボ国立公園で
野生に戻されるため、北にすむ自分の群れと再会できる望みもなかった。

だが、レテティ・サンクチュアリが新しく開設されたことで、
子ゾウは自分の生まれた土地に戻り、家族と再会できるようになった。

ゾウは知能が高く社会性が備わっており、健全な成長には刺激や仲間同士の
交流が欠かせない。

コメント(0) 
共通テーマ:日記・雑感

人間と自然との調和 棚田 [環境]

人間社会と自然との持続可能な調和を象徴するもの

棚田で米を作る知恵は、古代から代々受け継がれてきた。

先人たちは、傾斜地に石と土の壁をつくり、
さらに森から水を引く灌漑システムも築き上げた。

収穫期、稲穂は金色に染まり美しいという。

---
棚田.JPG


2018.08.29
青く輝く世界遺産 フィリピン棚田の絶景

「危機遺産」から復活。人間と自然との調和を示すコルディリェーラ棚田群


フィリピン北部ルソン島のイフガオ州の山々の斜面には、
どこまでも続くかのような棚田がある。

 山の輪郭に沿って広がる棚田群は、
この地域の起伏に富んだ自然の美しさを引き立てている。
2000年前から作られ始めたこの棚田群は、人間社会と自然との持続可能な
調和を象徴するものとして、世界遺産にも登録されている。

 棚田で米を作る知恵は、古代から代々受け継がれてきた。
先人たちは、傾斜地に石と土の壁をつくり、さらに森から水を引く灌漑システムも
築き上げた。米作と同じく、こうした土木もすべて手作業で行われたのだ。

 長年にわたって、棚田はイフガオ族の食生活を支えてきた。
また文化という点でも棚田は中心的な存在だ。共同体の成員は協力して、
田植え、草取り、稲刈りという季節ごとの農作業を行い、
それらは月の満ち欠けの周期と結び付けられ、宗教的な儀式とも関連をもつ。

 ただ、現代社会の影響はこの地域にも及び、
近年では都会に移り住む若者が増えた。昔ながらの方法で稲作する人は減り、
灌漑システムも管理しきれず、棚田の25~30パーセントが放棄されたこともあった。

 こうしたことから、2001年、棚田群は世界遺産として価値を失う危機にあるとされ、
「危機遺産」リストに追加された。
しかし、人々の努力で2012年にリストから削除された。

 フィリピンにとって、棚田は米の生産地だけでなく
観光資源としても価値があることから、今後は「持続可能な観光」で
一帯の保全を目指すことになりそうだ。

コメント(0) 
共通テーマ:日記・雑感

不都合な真実2 [気象]

●大気中に漂う熱エネルギーは
「広島に落とされた原子爆弾40万発分」

●2018年には平成最大の豪雨災害となった「平成30年7月豪雨」が発生。

●2018年7月、埼玉県熊谷市では41.1℃まで気温が上昇
「命に危険があるような暑さで災害と認識している」と注意を呼びかけ。
●7月に発生した台風12号は東日本から西へと向かう異例のコース。

●2017年には観測史上初めて、1週間で3つの台風が北海道に上陸。
●熱波で気温が上がり、世界各地で干ばつや森林火災が起きている。

●北極でも劇的な変化、冬の極夜の真っ只中、
 気温は通常よりも27.7℃高い数値を記録した。

●氷が溶けると、温室効果のあるメタンが大気中に放出され
 どれほど危険なものなのか、私たちはまだ理解していない。

●北アフリカの大部分における気候は、居住不可能な地域をつくり出す恐れがある。

---
アル・ゴアが『不都合な真実』続編で明かした気候変動の怖すぎる予言

異常気象が日本を滅ぼす日は近いかもしれない。

2018年7月、埼玉県熊谷市では41.1℃まで気温が上昇。
日本歴代最高を5年ぶりに更新した。
気象庁は「命に危険があるような暑さで災害と認識している」と注意を呼びかけて
いるほどだ。

自然災害も近年は頻発している。
その一つが台風だ。2017年には観測史上初めて、1週間で3つの台風が北海道に上陸した。
農業は甚大な被害に見舞われ収穫はストップ。「ポテチショック」はまだ記憶に新しい。

2018年には平成最大の豪雨災害となった「平成30年7月豪雨」が発生。
西日本を中心に多くの地域で河川の氾濫や浸水害、土砂災害が発生し、
死者は200人を超えた。
それだけでなく、同年7月に発生した台風12号は東日本から西へと向かう異例のコースを
辿り、さらに西進。前例のない想定外の動きが、人々の不安を煽った。

これらの現象は、地球温暖化が原因の一つとされている。
事実、異常気象に頭を悩ませているのは日本だけではない。

熱波で気温が上がり、世界各地で干ばつや森林火災が起きている。
切迫する気温の上昇に、どう適応していくべきなのか。
その対応策にいま注目が集まっている。

的中しはじめたアル・ゴアの“予言”

その駆け出しとなったのが、2006年に映画と書籍が同時に世に出た、
アメリカ元副大統領であるアル・ゴア氏の『不都合な真実』だ。

地球環境問題は話題を呼び、瞬く間に大ヒット。
映画は第79回米アカデミー賞長編ドキュメンタリー賞を受賞。
環境問題の啓発に貢献したとして、ゴア氏にノーベル平和賞が授与された。

このヒットによって温暖化への意識は高まったかのように思えたが、
時が経つにつれて風化してしまった。このまま見ないふりを続けたとしたら、
果たしてどれだけ悪化してしまうのか。


これからの未来を
アル・ゴア氏は続編である『不都合な真実2』で予言している。


いま、大気中に漂う熱エネルギーは「広島に落とされた原子爆弾40万発分」だと
アル・ゴア氏はこの本のなかで述べている。実際、極端に気温の高い日はもう
珍しいことではなくなってきている。

気温の上昇が止まらない場合、食用作物の収穫量が激減すると予言している。
中国では既に、小麦とトウモロコシの収穫量が30年間で5%減った。
アメリカでは熱によるストレスでトウモロコシの収穫は3分の1、
小麦の収穫が5分の1以上に減る可能性があるとしている。

また、北極でも劇的な変化が起こっている。
冬の極夜の真っ只中、気温は通常よりも27.7℃高い数値を記録した。
1年の半分は太陽が達しない厳寒の地とされる北極では異例のことだ。

その気温上昇に伴って氷が溶けると、
温室効果のあるメタンが大気中に放出されることになる。
いまも続く北極の変化がどれほど危険なものなのか、私たちはまだ理解していない。

「暑さ指数」というものが、環境省で設定されている。
人体と大気熱のやりとり(熱収支)に着目した指標で、気温と湿度、
日射から人体に与える影響を分析するものだ。

暑さ指数が28℃を超えると熱中症患者が著しく増加することが明らかになっているが、
アル・ゴア氏はイランで74℃の暑さ指数に到達したと述べている。

中東や北アフリカの大部分における気候は、居住不可能な地域をつくり出す恐れがある。
土地を追われたことによる移住への圧力が生まれる二次的な被害も、
『不都合な真実2』のなかで危惧している。

昨今、世界各国でパリ協定を採択し、「今世紀末の気温上昇を2℃より十分低く、
1.5℃以内を目指す」と合意された。しかしアメリカのトランプ大統領は協定の
離脱を表明。2018年5月には温暖化ガス調査のNASA予算を削減したことを明らかにした。
世界中が足並みを揃えて対策に向かうことは現状では難しい。

アル・ゴア氏の “予言”は一つ一つ現実のものになっている。
この事実を受け止めなければならない岐路に、
いま私たちは立っているのではないだろうか。

コメント(0) 
共通テーマ:日記・雑感

組織的な脱法行為 障害者水増し [社会]

知らない内に除染土を全国に拡散する国のすることから
見れば、こう言うことは朝めし前の諸行なのだろう。

制度の信頼を損なう事態と言うより、既に信頼を失ってる省庁の
やる事なすことは、こんなもんだと暴露しているようなもんだ。

これは単なる間違いではなく、国民を騙している氷山の一角だと
受け止めるべきである。

「障害者雇用を率先する立場でありながら、組織的な脱法行為を行っていたと
言われても仕方あるまい。早急な実態調査はもちろん、原因などを徹底して
洗い出さなければならない。」

---
2018年8月28日
障害者水増し3400人超 政府の調査結果判明

中央省庁が雇用する障害者数を水増ししていた問題で、
政府が28日に公表する調査結果の概要が27日分かった。

昨年ガイドラインに反して障害者手帳などを確認せず雇用率に算入していた人数は
全体のほぼ半数に当たる3400人を超え、
実際の雇用率は公表していた2・49%から大幅に減って1・19%になる。

複数の政府関係者が明らかにした。

 国の33行政機関のうち、雇用率が下がるのは25以上の機関に上り、
半分を超す20近い機関では0%台まで落ち込むことも判明。

障害者の数が最も大きく減るのは国税庁で、千人超のマイナスとなった。
政府は28日午前に調査結果を公表する。

---
2018.8.27
障害者雇用水増し 制度の信頼損なう事態だ

行政機関や企業に法律で義務づけられている障害者雇用の水増しが、
中央省庁をはじめ相次いで見つかっている。

 障害者雇用を率先する立場でありながら、組織的な脱法行為を行っていたと
言われても仕方あるまい。早急な実態調査はもちろん、原因などを徹底して
洗い出さなければならない。

 障害者手帳や診断書を持たないなど対象外の職員を障害者として算入し、
障害者の雇用率を水増ししていた疑いがある。

 以前から障害者手帳などを確認せず、交通事故や病気の後遺症などで障害が
あると判断した人を雇い入れ、長年にわたって障害者雇用を底上げしていたようだ。

 総務省や国土交通省、文部科学省など水増しが明らかになる省庁が
日に日に増えている。

 安倍晋三首相は24日、加藤勝信厚生労働相から調査状況の報告を受けた。
28日に公表されるというが、発覚から1週間以上たっており緊張感を欠いている。

 地方自治体などでも同様のケースが相次いで見つかっている。
実態を急いで確認すべきだ。

 そのうえで政府は障害者手帳を確認するなどの手順を明確化し、
周知徹底を図る必要がある。

 障害者雇用促進法は、国や地方公共団体、企業などに対して障害者を
一定の割合で雇い入れるように義務づけている。企業が2・2%、
国・地方公共団体は2・5%などと定められている。

 法定雇用率に満たない企業は、不足人数1人あたり月額5万円を国に
納付する仕組みだ。

 民間には厳しいペナルティーを科しながら、
範を示すべき中央省庁がいいかげんな算定をしていたことにあきれる。

 国などの法定雇用率は民間より高く設定され、今年4月に引き上げられたばかりだ。
障害者雇用を積極的に社会に対し示す意味があるのに、水増しが横行していた
のであれば、制度を真剣に進める姿勢さえ疑われよう。

 障害者雇用をめぐっては、4月から精神障害のある人も雇用義務の対象に加わり、
官民でその拡大を目指している。

 そうした中で不適切に算入した人を除けば、実際の障害者雇用の割合は
半分近くに減る省庁もあるとみられる。
政府は障害者雇用制度の根本を揺るがす事態だと厳しく受け止めなければならない。

コメント(0) 
共通テーマ:日記・雑感

野菜のシャキシャキ感と添加物 [健康]

不思議に思わず、ただシャキシャキしてるから買う便利なカット野菜には
恐るべき秘密があった。

台所の漂白剤にも使用されている次亜塩素酸ナトリウム
見慣れない添加物が関わっている。

この記事では触れていないが、表面の付着、残存だけでなく
野菜に吸収されることも見逃せない。
特にカットしてから保存のため晒したりすると・・・

毎日食するから気になる添加物、体に蓄積されるから気になる添加物
ほんと貧乏人には食べる物がなくなります^^;

利益を得るため商売で考え出すものには危険が潜んでいる
と考えた方がよさそうです。

---
コンビニのサラダやカット野菜がシャキシャキな理由。
あなたは、漂白剤で野菜を洗いますか?
「新鮮さ」に隠された恐るべき添加物の実態。

最近ではコンビニで、添加物や保存料をなるべく使わない努力をされている
ところも一部出てきたようですが、
それでも多くのチェーンはそうではないところが大半を占めているようです。

ところで、
市販のサラダって、時間が経ってもなぜかシャキシャキした
歯ごたえがあり新鮮な感じがしますよね。
スーパーで売っているカット野菜も不思議といつまでもシャキシャキしています。

でも不思議ですよね?

どうして野菜が収穫されてからお店に並ぶまで時間があるのに
萎びないんでしょう・・・・。
試しに自分の家でサラダを作ってみたらたったの数時間でシナっとして
しまうのがわかります。

なぜコンビニのサラダはいつまでもシャキッとしているのか。
そこには次亜塩素酸ナトリウムという見慣れない添加物が関わっているのです。

台所の漂白剤にも使用されている次亜塩素酸ナトリウムが野菜に?!
どのように使用されているか知っていますか?

次亜塩素酸ナトリウムは、

・飲料水、プールなど水の除菌
・生鮮野菜、果物類の洗浄
・トイレ、浴室などの除菌
・食器・衣類の漂白

など日常生活で用いられています。

台所用漂白剤にも使用されています。

水道水は私たちの日常生活で使用されていますが、
みなさんのご家庭では、次亜塩素酸ナトリウムを使用して
野菜や果物は洗っていますか?


ここで考えて頂きたいのは、
次亜塩素酸ナトリウムの大きな使用目的は何か?ということです。
その利用の一番の目的は殺菌・消毒です。

では、次亜塩素酸ナトリウムを野菜や果物に利用しなくてはならない、
食べ物を扱っている場所はどこでしょうか?
次亜塩素酸ナトリウムが使われている場所とは?


殺菌や消毒が必要な料理を作る場所。

それは

・コンビニ
・スーパー
・給食施設
・レストラン

などの大量に食べ物を提供する場所です。
スーパーやコンビニは食品工場で作ったものを店頭に並べています。

料理を作ったらすぐ食べる家庭と違い、
そうした形態の施設やお店は工場や厨房に食品を置いておく時間が長いです。

コールドチェーンと言って、
コンビニやスーパーなどの施設に食材が届くまで、
食材を冷凍・冷蔵したまま運搬する仕組みがあるのですが、
在庫していた時間の他に食べるまでの時間も考える必要があります。


そこで食中毒のリスクを低下させるため、
次亜塩素酸や洗剤で消毒する必要が出てきます。

消毒した後よく洗えば問題ないじゃないか、水道水にも使用されていることだし、
とお考えの方もいらっしゃるでしょう。

確かに厚生労働省も平成14年に食品添加物として指定しています。


その指定濃度は10ppm〜80ppmとなっています。

厚生労働省のHPにある国際的な衛生管理手法のHACCPによるカット野菜の洗浄方法では、
水による予備洗浄を行った後洗剤を用いた予備洗浄を行うとされ、

洗剤の残留性は注意すべきだが、
次亜塩素酸は食品添加物として認められていて、残留による塩素臭を防ぐ
ことを前提に使用されている、としています。

でも、薬剤で洗浄された野菜を、毎日食べ続けるとしたら、
それは果たして安全でしょうか?

水道水に使用されているからと言っても、今どれ程の人が水道水を毎日飲んでいますか。
あるいは、市民プールの水を飲みますか?

有害物質を除去する浄水器の水や
ミネラルウォーターを飲まれる方がほとんどかと思います。



学生時代のショッキングな出来事。
「身近に潜む次亜塩素酸ナトリウム」

学生時代のアルバイトで、今でも忘れられない光景があります。
憧れのカフェのキッチンで働くことになり張り切ってキッチンに入った時のことでした。

そこで、下処理の時に衝撃の光景を目にしてしまったのです。

野菜を洗うときにシンクいっぱいに水をはり、
そこに次亜塩素酸を入れ、野菜を洗っていたのです。

洗ったあとは水を替えて次亜塩素酸を薄めていましたが、
洗った後の野菜は薬剤の効果で菌の繁殖が抑えられて、
冷蔵庫に何日も入れていても新鮮なままだと職場の先輩から教わりました。

お客様が口にするものに漂白剤と同じものが使われているなんてと、
凄くショックを受けたのを記憶しています。

その後、栄養士の学校に入って次亜塩素酸ナトリウムと再会し、
病院や食品工場、給食施設などあらゆる所で
次亜塩素酸ナトリウムが使用されていることを知りました。

確かに、食中毒の危険性を考えれば、手洗いや食器洗浄などに欠かせないことは
理解できます。
大量調理の場である病院や給食施設、工場では、殺菌と洗浄に次亜塩素酸ナトリウムが
欠かせないですし、特に病院や給食施設では免疫力が少ない患者さんやお子さんが
多いので、感染症予防の為にも次亜塩素酸ナトリウムは欠かせませ。

厚生労働省ではノロウイルスに感染した調理器具は、洗剤などで十分に洗浄した後、
塩濃度200ppmの次亜塩素酸ナトリウムで拭くことで失活化できるとしています。

ただ、次亜塩素酸ナトリウムを口から毎日とることは食器類、
またトイレの便器の消毒と意味合いが違います。


次亜塩素酸ナトリウムの人体への影響
ウサギの背中が壊死してしまうほどの成分。
幼児ならさらに注意が必要。

次亜塩素酸ナトリウムの危険性について、健栄製薬が実験を行なっています。


マウスを用いた実験では、500ppmおよび1000ppmの次亜塩素酸ナトリウムを、
飲料水として投与したところ、体重増加抑制はあったが発がん性は見られなかった、
とあります。

しかし急性毒性の部分では体重抑制に加え、ウサギに点眼すると分泌物流出や浮腫
などが見られ、皮膚の刺激への実験ではウサギの背中に注射して壊死と見られる
変性細胞が認められたとあります。

誤飲した例でも、嘔吐や下痢、皮膚びらんから潰瘍や意識消失といった事例もあり、
中毒症状は飲んだ場合、吸った場合ともに重篤な症状があることからその
危険性は計れます。

本当に、毎日食べても、安全なのか疑問ですよね?


そこでもう一度、コンビニで毎日売っているサラダについて考えてみてください。
食品衛生法の基準値以下で洗っていれば、「安全」と謳えるのかもしれません。

しかし、それは毎日、そして複合的に
(色々なお惣菜や弁当を買う人もいるでしょう)食べてずっと
安全なのかということまでは言及されていません。

毎日時間がなくて、何となくコンビニでご飯を買うという人は多い
かもしれません。

でも、そのコンビニのカット野菜やサラダは本当に
そうした人たちに、果たして安全だから毎日食べてください、
と国は保証できるのでしょうか?

いいえ、保証など誰もできないはずです。
何かあっても全てあなたの責任。自己責任です。

結果として病気になったとしても、誰一人、きっと責任をとってはくれません。
毎日食べることで次亜塩素酸ナトリウムは少しずつ、体の中に蓄積されていきます。

致死量は幼幼児の場合で15〜30ml(5%液)という恐ろしい薬剤を、
そして漂白剤にも使用され、
殺菌で利用される次亜塩素酸ナトリウムを毎日食べることで
体に全く影響がないと言い切れるのでしょうか?

コメント(0) 
共通テーマ:日記・雑感

猛暑後に巨大地震 [気象]

過去の大きな地震の前には、統計的に記録的な暑さになっていた
という事実があり、こうした猛暑と巨大地震の関連性を指摘する声がある。

東日本大震災(2011年3月11日)の前年の8月も平均気温が史上最高を記録。
今年7月の高温状態も“30年に一度もない異常気象”と言われている。

気になるのは、関東大震災のような猛暑直後の地震の発生だが
「気温の上昇が、地殻変動を引き起こすことは否定できません。」としている。

---
2018年08月23日
関東大震災、阪神・淡路大震災、東日本大震災 猛暑後に巨大地震(1)

7月23日に東京都内(青梅市)で、8月3日は愛知県名古屋市で観測史上初めて
40℃超えその後各地で41℃を記録するなど、“命にかかわる”とまで
言われる熱波が続く。

気象庁は今年の記録的な暑さを「災害と認識している」としているほど。
この事態がもう一つの自然災害である“巨大地震”へとつながるかもしれない。

「例えば、関東大震災(1923年9月11日)の前月は、全国的に猛暑日(35℃以上)が続いた。
また、
'95年1月17日に発生した阪神・淡路大震災の前年の7月から8月にかけても、
大分県日田市で猛暑日が連続22日間続くなど、記録に残る暑さでした。

東日本大震災(2011年3月11日)の前年の8月は『観測史上最も暑い1カ月』と呼ばれ、
平均気温が史上最高を記録。気象庁はこの猛暑を、“30年に一度の異常気象”
としている。地震研究者の間では、こうした猛暑と巨大地震の関連性を指摘する声が
あるのです」

 ちなみに、気象庁は今年7月の高温状態について“30年に一度もない異常気象”と、
'10年時を上回る表現をしている。果たしてこれが、今回も巨大地震の前触れと
なるのか。いずれにせよ気になるのは、関東大震災のような猛暑直後の地震の発生だ。

 ここに不気味な過去のデータがある。すでにいつ起きてもおかしくないとされる
南海トラフ巨大地震は、安政地震(1854年)や昭和東南海地震(1944年)、
昭和南海地震('46年)など12月に発生するパターンが多いが、

一方で887年の仁和地震、1185年の文治地震、1331年の元弘地震など、
震源地に諸説あるものを含めると8月にも数多く起きている。

さらに推定M8.6とされ、日本の地震史の中でも最大級とされる明応地震が起きたのが
1498年の9月11日。また、前出の昭和南海地震の時は、数日前から12月にしては暑い日
が続いていたという。


 地震学が専門で武蔵野学院大学特任教授の島村英紀氏は、
猛暑と地震の関連性についてこう話す。

「確かに、巨大地震は盛夏か、夏が峠を越えた後の残暑厳しい頃に起こっている。
偏りもあり統計学的にはあり得ないこととされ、
今の地震学では、なぜそうなのかもまったく分かっていません。

例えば、地上で温められた水が、札幌で7℃、東京で15℃の地下水に触れれば
何らかの現象が起こるかもしれないが、地下20㍍の地点まで水が浸み込むことは
考えにくい。とすると、気温の上昇が直接影響するのかということになるが、
皆目見当がつかないのです。

ただし、ここまで前例が多いことから、気温と地震の関係を指摘する人がいても
不思議ではありません」

 一方、これまで数多くの巨大地震や火山噴火を予知、的中させてきた、
琉球大名誉教授の木村政昭氏は、「気象条件と大地震の関係は、あるとも言えるし、
ないとも言える」としながら、以下のように語る。

「気温の上昇が、地殻変動を引き起こすことは否定できません。
まず、気温が上がると地中の水面が上昇し、これが活火山のマグマ溜まりを
押し上げて活動が活発化する。

これがプレートどうしのプレッシャーを呼び、巨大地震の引き金となる
可能性も考えられるからです」

コメント(0) 
共通テーマ:日記・雑感

「虎の血が流れる」女性戦場記者 [社会]

「礼儀正しく小柄な米国人だが、血管の中を虎の血が流れている」と言われ、
ハンガリー動乱では独房に監禁され、アルジェリア独立軍から初めて記者に認められた。

訓練を受けたシャペルは、ベトナムで落下傘部隊と戦場に降りることを
許可された唯一の女性となった。

シャペルの勇敢さは同時代の女性ジャーナリストの中でも屈指であり、
経験の豊富さも間違いなくトップクラスだった。

黒縁めがねをかけて真珠のイヤリングを着け、オーストラリア製のつば広の帽子に、
ベトナムの落下傘部隊と米空軍の記章をピンで留めていた。

シャペルは他の記者が行こうとしない所へ行き、自分が直接見たものだけを
報じることにこだわった。
だが、紛争地帯における彼女の活動はベトナムで最後となる。

この地で、シャペルは米国の女性記者として初めて殉職した。
何年か後、別のジャーナリストはこう伝えた。

ベトナムの空挺部隊では、小柄で口の悪い、隊員と一緒に降下した女性のことが
いまだに語られていると。
「虎の血が流れる」女性戦場記者.JPG


2018.08.28
「虎の血が流れる」女性戦場記者ディッキー・シャペルの軌跡

シャペルの死後、ベトナムに女性カメラマンがいない時期が1年続いた。
しかし1967年、女性が前線に出ることをある将官が禁じようとした時には、
すでに手遅れだった。

若いフランス人写真家、キャサリン・ルロイがベトナムに入っており、
スクリーミングイーグルスと共に戦場へパラシュート降下を敢行して、

シャペルが空中で取った道をたどっていた。
「虎の血が流れる」女性戦場記者2.JPG


その後、ルロイも勇気ある報道でジョージ・ポルク賞を贈られている。
かつてシャペルはインタビューの中で、戦場は女性の来る場所ではないということに
「疑問はありません」と語った。

そしてこう続けた。

「地球上にはほかにも1種類だけ、戦場に来るべきでない人々がいます。
それは男性です。しかし、男性たちが戦争をし続ける限り、男女両方の
オブザーバーが送られるのだろうと思います。そこで起こることを見るために」

コメント(0) 
共通テーマ:日記・雑感

現実味のない災害報道に違和感 [社会]

「線状降雨帯」のメカニズムも解明され、
その恐ろしさも改めて認識されています。

にも関わらず、水位が上がらないと避難命令が出せないというのは
どういうことなのでしょう?

という具合に8項目を挙げて、西日本豪雨における反省点など
災害報道の違和感を伝えています。

---
2018.07.11
西日本豪雨、東京のメディアによる現実味のない災害報道に違和感
西日本豪雨、反省点はどこか?

今回の中四国、九州、近畿における豪雨で被害に遭われた皆さまに、
お見舞いを申し上げます。

私事に渡りますが、私は80年代から90年代にかけて岡山市と倉敷市の境界あたりに
暮らしていたことがあり、今回の水害は全く他人ごとではありませんでした。
清音村(きよねそん)とか真備町(まびちょう)といった、当時の同僚も住んでいた
懐かしい地名が、大変な苦難に遭っていることには、心からの痛みを覚えます。

ちなみに、真備町(併合により倉敷市真備町)の災害については、
地元の山陽新聞の記者さんが、ご自身の経験に基づいて書かれたレポート、
「真備で豪雨災害直面した本紙記者 2階まで浸水『家族絶対守る』」が迫真の内容で、
参考になります。本当に大変な災害であったことが良くわかります。

事態は現在進行形であるわけですが、今のうちに「今後の対策へ向けての議論」の
材料は、皆さまと共有しておきたいと思います。是非、積極的な議論をお待ちして
おります。以下はそのための問題提起です。


1.全国的に避難が遅過ぎると思います。梅雨末期の集中豪雨というのは、
日本列島にとっては巨大な災害リスクだということは、先祖代々身にしみて
いるわけです。また、近年は「線状降雨帯」のメカニズムも解明され、
その恐ろしさも改めて認識されています。にも関わらず、実際に雨が降り、

水位が上がらないと避難命令が出せないというのはどういうことなのでしょう?
空振りになっても良いから、雨雲接近の前に余裕を持って避難するというのは、
高齢化が進む中で必要と思います。


2.その避難先ですが、これが不明瞭です。
全国放送のTVが「大雨特別警報」だとか「命を守る行動を」と絶叫していても、
そしてその地域に「避難指示」が出たとしても、それはあくまで「抽象的な指示」
であって「どこへ逃げろ」という具体的なものではないわけです。

ですから「夜間なので、戸外は危険」だとして「裏山の反対側の部屋へ避難」
などという絶望的なメッセージが出たりするわけです。

危険で避難できないのであれば、そうならないように安全に避難できるうちに
避難命令を出す、その上でどこへ行けば良いか具体的に指示を出さなくては
ダメでしょう。


3.避難先ということでは、避難所が設けられているわけです。
そこで「梅雨が明けて猛暑なので、熱中症に注意を」という呼びかけになり、
一部の全国放送では「水が足りないかもしれないが、それでも水分を摂るように」
というこれまた絶望的なメッセージを流していました。

ですが、大抵の避難所というのは、学校の体育館であるわけです。
そして、現在の小中高等学校というのは、北海道などを除けば冷房設備はあるはずです。
だったら、どうして冷房のない体育館に閉じ込めておくのでしょうか。

少なくとも、体力の低下している高齢者などは、冷房の効く部屋に移動させても
良いのではと思います。余りにも杓子定規な対応には直視できないものがあります。


4.倉敷市が現状把握に苦しんでいるようです。
不明者、犠牲者の数的な把握が不可能というのは、一体どういうことなの
でしょうか?

官僚がセクショナリズムに陥っているのか、首長のリーダーシップの問題なのか、
大合併をやった後の新自治体としての統制が取れていないのか、
それとも旧真備町の「真備支所」が被災したことで資料も人員もアクセスできなく
なっているのか、とにかく、これではダメという印象です。


5.報道が十分でありません。
冒頭掲げた山陽新聞さんのようなリアリティのある報道が何としても必要です。
その際に、東京から「顔の見えるキャラ」を送り込むのではなく、NHKなら
現地の支局が、民放なら系列局といった具合に、土地勘があり、地元事情に詳しい
戦力がきめ細かく状況を伝え、それを全国放送がピックアップするようにしないと
ダメだと思います。

東京から「馴染みのリポーター」を送り込んで、断片的に印象論を伝えるだけという
低レベルの報道からは、改善策への道筋はハッキリと出ては来ないと思います。


6.四国の愛媛県西予市で、ダムの放水による急速な水位上昇の結果、
死者も出ているようです。この問題は、日本の治水の歴史においては、
長い間先人が苦闘してきた分野です。ダムの放流の際には、下流にどのような
情報伝達をすれば良いのかという点で、ほとんどマニュアル化された手順が
あるはずなのですが、それが継承されていないのか、検証が必要です。

同時に、放流が遅れて越流が発生し、最終的にダムの決壊という事態になれば、
破滅的な水量の塊が下流に押し寄せるわけで、それを避けるためには放流は止むを
得ないということも、この種の事件の報道に当たってはキチンと説明が必要と思います。


7.いつもこうした事態に際して思うのですが、
どうして各地の首長、特に都道府県知事が率先したリーダーシップを発揮できないのか
不思議です。総理のリーダーシップも、周囲がキチンとブリーフィングしていないのか、
どうもシャープさに欠ける感じですし、一体どうなっているのでしょうか?


8.JR西日本さんが早め早めに運休を決断したのは賢明で、
ここ数年そのような判断が社会的に認知されてきているのも良いことだと思います。

次は、他の交通機関との連携、そして官庁や地域の経済界との連携をスムーズにして、
帰路の危ぶまれる出勤を止める、あるいは早い時間の帰宅を促すなどの動きに高めて
いくことが必要と思います。

コメント(0) 
共通テーマ:日記・雑感

加速されるEVシフトの潮流 [技術]

車の心臓部とも言えるエンジンが電気モーターに置き換わる
100年に1度の大転換を迫られる自動車、
その潮流が世界的に加速されている。

---
2017/9/11
中国、ガソリン車の生産・販売禁止時期を検討

●フランスと英国が7月に2040年までにガソリン車、
ディーゼル車の販売を禁止する政策を打ち出した。

●世界最大の自動車市場の中国でも検討が本格化すれば
電気自動車(EV)シフトが加速し、トヨタ自動車など自動車大手は
さらなる対応が求められそうだ。

●18年には自動車メーカーに一定以上の台数のEVなど
「新エネルギー車(NEV)」の生産を義務付ける規制を導入する意向

●トヨタなど日本メーカーの多くはEVで後手に回っている。

---
2017/9/11
日本車各社もEVシフト加速 開発・生産で陣営づくり

●中国政府がガソリン車やディーゼル車の製造販売を中止する検討を
始めたことは、日本車各社の中国戦略にも影響を及ぼしそうだ。

●ホンダは11日、中国で18年に発売予定のEVを中国大手自動車メーカー
との合弁会社である東風本田汽車(湖北省)と広汽本田汽車(広東省)
の2社と共同開発すると発表

●ホンダはEVの開発に必要なバッテリー制御技術などの分野では
中国のIT(情報技術)大手である東軟集団(ニューソフト)とも連携する。

●日本車大手で唯一、中国でEVを販売している日産自動車の
西川広人社長は「18年から19年にかけて中国市場におけるEVの
品ぞろえを拡充する」

●トヨタ自動車も中国で人気の多目的スポーツ車(SUV)型EVを
19年にも中国で量産する方向で検討に入った。

●トヨタは水素で走る燃料電池車(FCV)を次世代エコカーの柱とし、
中国でも10月に実証実験を始める計画だ。

●英国やフランスが40年までに内燃機関搭載車の販売を禁止する方針を
打ち出すなか、中国も検討を始めた。

---
2017/7/25
EVシフト”100年に1度の大転換

●自動車業界では20世紀初頭にガソリンエンジン車が主役となり、
世界のメーカーがエンジンの性能向上にしのぎをけずってきました。
それから100年。今、車の心臓部とも言えるエンジンが
電気モーターに置き換わる劇的な変化が起きようとしています。

●去年の売上高はグループ全体で8兆7000億円、従業員は39万人と
世界最大のメガサプライヤーのボッシュ。自動車業界の巨人 ボッシュ。
ボッシュとGLMによる共同開発が始まった。

●GLMは2019年の量産を目指して1台4000万円の
高級スポーツカーの開発を行っていて、ボッシュはこの車に搭載する
モーターやバッテリーを制御するシステムを共同で開発

●「これから必ず拡大する電気自動車のビジネスチャンスを
逃したくない。その鍵は中国だ」と強調
GLMが2019年に量産を目指す高級スポーツカーのターゲットは
急速にEVシフトを進める中国です。

●「間違いなく10年後から20年後、ガソリン車がほとんどない
世界になりえる

●自動車産業の大転換期に対して、大手メーカーの数兆円から
数十兆円に上る研究開発費を考えると、電気自動車にまだまだ
資金投下はされていく。これはEVバブルではなく、非常に自然な
流れだと

世界で進む“ハイブリッド車外し”
●EU=ヨーロッパ連合では、2021年から排ガスに含まれる
二酸化炭素の量を大幅に削減
従来のガソリンエンジン車やハイブリッド車では、
基準をクリアすることが困難なレベル
●世界最大の自動車市場、中国も電気自動車に大幅に有利な排ガス規制が、
早ければ来年にも導入見込み。

コメント(0) 
共通テーマ:日記・雑感

表現のインフレ化 気象 [気象]

危機意識を高めるのが目的であるのに、暑さの表現でも
段々とエスカレートした表現になっていた。

危険な暑さが続く 
危険な暑さ、厳重警戒、
非常に危険な暑さ、記録的な猛暑
底知れぬ暑い夏、猛烈な暑さ

更には新語が続々登場していること・・

---
2018.08.29
「数十年に一度の豪雨」……表現のインフレが巻き起こす二次災害

ここが変だよ災害報道

この夏、日本では度重なる集中豪雨や、数度にわたる台風の接近・上陸が
あったわけですが、日本におけるTVやネットを通じた災害報道を見ていますと、
どうしても違和感を感じてしまうことがあります。

まず、どうして次から次へ「新しい言葉」を作らなくてはいけないのでしょう?
さらに言えば、苦心して作った「新しい言葉」が機能しないというのは、
どうしてなのでしょう?

例えば「数十年に一度の豪雨」とか「特別警報」というような「新語」があります。
「この数十年に一度」というのは、実は「特別警報」の定義であり、
同時に危険度をアピールする表現なのですが、どうも問題があるようです。

どういうことかというと、日本語によくある「表現のインフレ化」という回路に
入ってしまうということです。

日本語というのは、各地方の方言を含む大和言葉に漢語、欧米語といったバラエティに
富んだ言葉ですから、同義語が山のようにあります。
そして同じ意味の同義語の中で、何を使うかによって異なったニュアンスを
表現する言葉でもあります。

そのために多くの表現が「手垢にまみれ」ることで、どんどん平凡になり特に
形容の強度が崩れるということが起きるのです。
例えば、ヤバいの意味が、時間の経過とともにどんどんヤバくないことに
なるようにです。

災害時の警告や避難喚起というのは、人命に関わる問題です。
ですが、そこでこの「インフレ化」が起きているというのは問題です。

例えば、2年連続で特別警報が出た地域では、
「数十年に一度と言うけれど、去年もあったじゃないか」というクレームが
あったそうですが、これがいい例で、せっかく作った特別警報とその表現が、
もうインフレ化して言葉としての新鮮な警告機能が「疲れて」しまっているのです。

例えば「命に関わる」とか「命を守る行動を」というような言い方も同じで、
最初は「キツい表現」ですから「怖い」という印象を与えることができた
のかもしれませんが、繰り返されるとだんだん「俺の命だから文句いうな」とか
「どうせ大したことはない」的な反応が出るようになっているのではないでしょうか?

新語ということでは、「マルチハザード的な」などという表現も
発明されています。風と雨と高潮の重なった被害などを警告するためですが、
これも目新しいうちはいいのですが、インフレ化の危険は大きいと思います。

とにかく「新しい言葉」を作るというのは止めたほうがいいです。
陳腐化してインフレになり、効力が弱くなるからです。

そうではなくて具体的に「水深何メートルの洪水の危険」とか
「ハザードマップ上の土砂災害の危険度があるレベルの地域では危険度が高い」
といった「何が起きるかを細かく表現した」目に見えるような、
そしてインフレ化しないような表現が必要だと思います

例えば、竜巻認定の問題があります。
明らかに渦を巻いた突風で深刻な被害が出ているのに、専門家が判断しないと
「竜巻」と言ってはいけないような雰囲気があるようです。

一部には竜巻は上昇気流だが、他にもダウンバーストという下降気流の突風があり、
どちらであるかは専門家でしか判断できないので、その場で素人が勝手に
竜巻と言ってはいけないという説があるようです。

ですが、問題は風が上向きか下向きかではないのです。
とにかく大変に危険であり、同様の災害は繰り返してはならないわけで、

災害報道というのは、将来の危険を下げる、つまり危険度を広く知らせて、
多くの人に「同様の自然現象が起きたら大変だから避難を早めに」という
危機意識を高めるのが目的であると思います。

であるのなら、竜巻と感じた問題はどんどん竜巻と言ってしまって、もしも
後で、全く違うことがわかったら訂正するようにすればいいのではないでしょうか?
いつまでも正確さにこだわって、その結果として災害の直後に
おける報じ方が「竜巻と思われる突風」などという「ぼかし」を入れるのでは
ダメだと思います。災害の深刻度が伝わらないからです。

最近の雷雨では、雹(ヒョウ)が降ったという事例もありました。
これも専門家が認定しないと「雹だと言ってはいけない」らしく、
「雹のような」と言った「ぼかし」を入れた報道になっていましたが、同じことです。
「雹らしいです」「やっぱり雹でした」などという間抜けな報道では、
農作物に大きな被害をもたらす雹の怖さは切迫して伝わらないのです。


例えば「線状降雨帯」の問題は、
これはインフレ化しそうな造語というよりも、最新の気象学の成果として、
恐ろしさが認識された大事な概念だと思います。

ですが、この「線状降雨帯」というのは、後から専門家が
「原因は線状降雨帯でした」などと解説しても何にもなりません。

リアルタイムで見ていて、
「これは大変だ。これでは裏山が崩れるのは時間の問題だ」とか
「上流がこうなっていたらダムは放流しないと持たない」

というような判断が、ある程度住民や行政などがリアルタイムで判断できなくては
いけないし、ある程度の教育をすればできるのではないかと思われます。

折角レーダーの情報があるので、そこで危険を感じるだけの訓練というか、
気象リテラシーのようなものについて、全体の底上げをする、
それが犠牲者を減らすための重要なポイントではないかと思うのです。

後から竜巻でしたとか、線状降雨帯でしたなどと専門家が解説しても
失われた生命は戻ってはきません。

コメント(0) 
共通テーマ:日記・雑感